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インプラントはどんな人でもできるのでしょうか?

インプラントは、失った歯を取り戻せるとも言われるほど画期的な治療方法です。
このため、そんなインプラントに興味を持つ人も多いですし、歯科の世界で注目されている治療です。
しかし、インプラントはどんな人にも受けられる治療なのでしょうか?
ここでは、インプラントができない人をテーマにして、
実際にどんな人が治療を受けることができないかを解説していきます。

18歳以下

禁止と定められてはいないもの、18歳以下の人はインプラントをおススメできないですし、20歳以下の人をおススメしていない歯科医院もあります。これには、骨の成長が関わってきます。
そもそも永久歯が生え揃うのは16歳前後と言われていますが、顎の骨はそれ以降も成長していきます。

この成長が止まっていることが、インプラントを受ける上で大切な要素になってくるのです。
と言うのも、成長の途中でインプラントを行ってしまうことで、最終的な状態に不具合が生じやすくなります。
治療前と治療後、それぞれにおいて顎の骨の状態が異なっていれば、仕上がりに問題が出てくるからです。

重い歯周病になっている

歯周病は歯茎の病気で、症状が進行することで、歯を支える骨が溶けていってしまいます。
一方、インプラントはそんな骨に人工物を埋め込む手術を行う治療です。
このため、歯周病によって骨の量が少ないと、インプラント自体を埋め込めなくなってしまうのです。

つまり、インプラントをする上で必要な骨の量を満たしていないことが、治療を受けられない理由です。
ちなみに、この場合は骨の量を増やすための骨移植を行うことで、インプラント可能になるケースもあります。
ただし、絶対に可能になると言い切ることはできません。

特定の病気を持っている

一般的には、心臓病や糖尿病、骨粗しょう症などの病気を抱えている人は、インプラントを受けられません。
これは、インプラントによってそれぞれの病気に悪影響を与える可能性を考慮しているからです。
インプラントは手術を行うため、当然心臓に負担がかかります。
心臓病の人に対しては、この負担を考慮し、安全上の意味で治療をおススメできません。

また、糖尿病の人は血流が悪いため、インプラントが完全に装着しにくいという難点があります。
不完全な状態の装着だと隙間ができてしまいますし、安定性の問題や歯周病を招く要因になります。
さらに、骨粗しょう症の人は骨自体がもろくなっているため、
骨に人工物を埋め込むインプラントを行うには、リスクが高すぎるのです。

治療後のメンテナンスを受けられない

インプラントは歯周病になる可能性がある上、歯周病はインプラントにとって天敵です。
このため、口内のクリーニングやインプラント自体の調整の意味でも、治療後のメンテナンスは欠かせません。
そのメンテナンスを受けられないという人は、インプラント自体を受けることができないのです。

ちなみに、定期的な通院が困難だと歯科医に判断され、治療を受けられないケースもあります。
この場合、理由となるのは患者さんの年齢です。
70歳以上の人になると、手術自体に耐える体力を持っているかどうかを慎重に考える必要がありますし、
同様に、治療後に定期的な通院が可能かどうかも考える必要があるのです。

最終的には歯科医の判断

治療が受けられないケースを上記で挙げてきたものの、これらは、インプラントを受けられない可能性があるという表現が正確であり、禁止と言うわけではありません。
なぜなら、インプラント治療の可否を最終的に判断するのは担当の歯科医だからです。

このため、Aの歯科医院では断られたけど、Bの歯科医院では了承がもらえたというケースも多々あります。
この場合、Aの担当歯科医はリスクを考えた上で断ったことになり、Bの担当歯科医はリスクを承知で可能と判断したため、インプラントを了承したというのが本音です。

まとめ

いかがでしたか?
最後に、インプラントはどんな人にでもできるのかについてまとめます。

  1. 18歳以下 :顎の骨の成長を考えると、18歳以下はインプラントに不具合が生じやすくおススメできない
  2. 重い歯周病になっている :重度の歯周病で骨を失っていると、インプラントが埋め込めない
  3. 特定の病気を持っている :糖尿病、心臓病、骨粗しょう症の人などが該当する
  4. 治療後のメンテナンスを受けられない :年齢的にメンテナンスの通院が困難と判断されることもある
  5. 最終的には歯科医の判断 :治療の可否に明確な基準はない。治療の可否は、あくまで歯科医の判断

これら5つのことから、インプラントはどんな人にでもできるのかについて分かります。
インプラントができない人はいるものの、それは法で決められているわけではありません。
最終判断をするのは担当歯科医ですし、歯科医ごとで判断の結果は異なります。
しかし、治療可否の明確な基準がないものの、これらの条件に該当するとリスクが生じることは確かなのです。

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